2019年のビットコイン価格、楽観シナリオで180万円台到達も

天空の狐

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ビットコイン、テクニカル分析の総合的判断から上昇が期待される

ビットコインBTC)の回帰分析では33~146万円台の価格推移が想定され、テクニカル分析では、トレンドを示す移動平均がデッドクロスで売りシグナル。過熱感を測るオシレーター系は、売られ過ぎ圏で、反発可能性を示唆している。注目度を示す出来高は、活発な展開を示している。

楽観シナリオ

短中期は下落基調の展開として33~50万円台で推移しながら、長期は上昇シナリオを想定している。価格は回帰直線(図1-①)に戻る特徴があるため、90万円台に向かい、強気範囲の価格展開となれば、150~180万円台の上昇シナリオが予想される。


図1:青いBOXが想定値動き(画像はTradingViewより)

悲観シナリオ

40万円台から、30万円、20万円台へと下値を試す可能性もある。グロバールマーケットが総悲観で崩落となれば、リスク回避として一旦は仮想通貨市場から資金が流出し、ビットコインが連れ安となる展開も想定される。しかし、仮想通貨の将来性が揺らぐことはない。

2018年の仮想通貨価格低迷は、外部環境が要因

2017年のビットコイン円は歴史的高値である230円万台を記録した。3年で上昇比657%の成長を遂げたのだ。しかし、中国やインドをはじめとする各国での規制強化や相次いで発生した取引所のハッキング事件を受けて信用が崩れ始め、ビットコインキャッシュのハードフォーク騒動も相まって、2018年の現在は前年比-74%の39万円台となっている。ビットコインは暗黒期となったのか?といった疑問の声もあるが、下落の最大の要因は、グロバールマーケットなどの外部環境だ。

市場動因を列挙すると、米中貿易摩擦、イギリスのEU離脱交渉、イタリア財務問題、フランス暴動、原油価格の崩落、日本の消費増税による腰折れ懸念、ドル利上げによる新興国不安、世界経済の景気減速予想など、見事に悲観材料が鎮座している。

ファンダメンタルによる経済分析ではなく、市場心理が悲観的となり、市場価格が形成され、現在価格は本来の「正しい評価」がされていない。景気はいいのだと、ポジティブに考えることが求められている。

世界的有数の外資系金融企業においては、仮想通貨の悲観的報道が散見されるが、典型的な投資手法のひとつと考えて欲しい。値を下げるために、マスコミを活用して、ネガティブキャンペーンをするのだ。ビットコイン悲観から、市場は下落売りで、割安になったら買い仕込むのが、王道の手法であり、注意しないといけない。

2019年は引き続き市場整備が進む

ビットコインはインターネット黎明期と同じ道を歩んでいる。90年代に一般に普及が始まったが、当時の通信速度は今では考えられないほど遅く、インターネットリサーチの批判や社会問題、国際的な法規制、インフラ整備、企業参入の競争激化など、様々な苦難を乗り越えてきた。

インターネット普及の再現なるか

2019年仮想通貨ビットコインは新境地へ飛躍することを確信している。仮想通貨、ビットコインと聞くとまだまだ存在への疑問を投げかける人々がいるが、日常生活へと着々と浸透しているのだ。

新技術普及の歴史では、「開発」「法整備」「スピード競争」「市場創生」、4つの過程が繰り返されてきた。ビットコインは「開発」から「法整備」の段階であり、一般社会へと着々と広まりを見せている。

今後ビットコインは、国際社会での認知度が向上し、企業連携によって爆発的な普及を遂げていくと考えている。すでに、仮想通貨ファクトム(FCT)は米大手IT企業マイクロソフトと提携をした。2019年は同じような報道事例が増えていくだろう。

G20でも、仮想通貨(暗号資産)はテーマとなり、国際規制や税制などの議論が行われている。日本でも金融庁が、「仮想通貨交換業等に関する研究会」を発足している。仮想通貨は、世界中で法整備が進み、取引所の開設など、市場の取引量が活発になるだろう。

新市場は、自然発生的に取引が始まり、政府組織が公認することで確立される。1730年代に日本では米の先物取引所が開設された。1919年イギリスとニューヨークでは、ゴールド世界基準価格を取り決め、2003年オーストラリアではゴールドETFが生まれた。新しい取引所、新しい価値基準、新しい銘柄が生まれることは、決して珍しいことではない。

ETF承認や機関投資家参入、2020年へ向けて市場再構築へ

仮想通貨には楽観材料として、米国でビットコインETFの承認判断があり、その期日が2019年2月27日に迫っている。決定次第では大幅な高騰が見込まれ、市場参加者は好感材料に期待を寄せている。

資産運用ヘッジファンドの世界では、「2020年」が合言葉になっている。仮想通貨インデックス・データが5年分揃うからだ。プロの投資運用ではデータが最低5年分は無いと、本格的に投資は出来ない。現在は3年分ほどデータがたまり、投資の検証、特徴を研究している段階だ。残り2年ほど経過されば、本格的な資産投資を仮想通貨市場に投資できることになり、プロ向けの投資環境が着々と整備されているのだ。

仮想通貨ビットコインの上昇要因は増えている。インターネット同様の普及を辿りながら、国際的な取り決め、企業提携で認知されてゆく。個人、プロの運用環境が整備され、悲観の報道が消えたとき、仮想通貨は猪突猛進の新時代となるだろう。

プロフィール
天空の狐
IFTA国際テクニカルアナリスト連盟・認定テクニカルアナリスト、ESTA名誉会員(日本人で唯一)、現職ヘンリー・ビジネス・スクール ヘッジファンド・プログラム、国内AI企業のアドバイザー Python・MT4・MT5自動売買&裁量AIトレーダー。ドイツ企業INTALUS.日本代表を経て、ドイツ金融アルゴリズムTradesignal日本代表に。テクニカル分析やアルゴリズム・ストラテジー開発に従事。ブログ「Bitcoin&Global Market Blog」メールマガジン「ビットコイン&グローバルマーケット ミニ版」にて、マーケットレポートを配信中。Twitter:@firmamentfox

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